| 関東鉄道常総線 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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キハ2300形(1次車)
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| 路線総延長 | 51.1 km | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 軌間 | 1067 mm | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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凡例
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常総線(じょうそうせん)は、茨城県取手市の取手駅から同県筑西市の下館駅までを結ぶ関東鉄道の鉄道路線である。路線名は、沿線が旧常陸国と旧下総国にまたがることに由来する。利根川水系の鬼怒川にほぼ並行する。
目次 |
1911年(明治44年)、常総鉄道線の敷設に際し「下館 - 水海道 - 佐貫」の計画案と「下館 - 水海道 - 取手」の計画案がほぼ同時期に申請され、両者の話し合いの結果、佐貫計画案の事業者が申請を取り下げたため現在の路線が建設された。
沿線は一部の市街地を除いて、田園地帯を中心とした全線が単線の路線であったが、1960年代に東洋観光興業造成の住宅街(新取手)が開発されて以降、東京都心のベッドタウンとしての側面を持ち始める。70年代~80年代にかけて、常総ニュータウンやパークシティ守谷などの大規模開発が行われると沿線の人口が急増し、その傾向が顕著になる。また、沿線の人口急増と共に輸送力増強が必要となり、水海道以南では複線化が行われ、なおも市街化が進行し、複線区間は市街地路線へと変貌した。このため、取手 - 水海道間は日本全国でも珍しい非電化複線区間であり、列車本数が多い。一方、水海道以北は単線のままとなっており、昔ながらのローカル線の風情が漂う。
電化が検討された時期もあるが、車両・設備とも比較的安価な直流電化では茨城県石岡市にある気象庁地磁気観測所の観測に影響を与えるため、交流電化としなければならない事情がある。観測に影響を与えない直直デッドセクション方式による直流電化の実験(詳細は交流電化を参照)も行われたが、必要な変電所数が増えるため費用負担が大きいことがわかった。このため、当面は非電化で営業を続けることとし、1990年代以降は高出力の新型気動車を相次いで投入している。
長らくパスネットなどのカードシステムは利用できなかったが、ICカード「PASMO」を竜ヶ崎線とともに2009年3月14日より導入した。これにより、JR東日本などの「Suica」とも相互利用が可能になった。なお同時期より、無人駅における防犯カメラの運用も始まった。
乗車する人数よりも降車する人数が遙かに多い駅がある。なかには2倍に達する所もある[1]。
常総線ではモバイルSuicaでの精算は不可能であるので、精算が必要あるいは電池切れで使用できない場合は、全額現金で支払い、後日JRの駅で処理する必要がある。
パーク&ライド駐車場として、石下駅以北にある下記の8駅で利用者が無料で駐車できる駐車場がある。この駐車場を利用するには、駐車した旨を駅係員及び乗務員に申し出る必要がある。
取手 - 水海道間の複線区間と水海道 - 下館間の単線区間をまたぐ列車は、原則として水海道駅を境に運転系統が分離されており、直通運転のようになっていても実際は水海道での乗り換えが必要な場合が多い。そのため、列車の行先には「水海道乗換(水海道のりかえ)」の表示があり、時刻表にも直通、乗り換えの区別が表現されている。つくばエクスプレス開業に合わせて行われたダイヤ改正で、取手 - 水海道間の列車が原則として2両編成となった時には水海道以北へ直通する列車が約半数となったが、2005年12月のダイヤ改正以降、日中の直通運転は再び減少している。守谷発の下り列車は全て直通運転である。
車両基地のある南水海道信号所では、乗務員交代の有無にかかわらず、全列車が一旦停車していたが、2004年10月16日より列車の増解結時以外は通過するようになった。
全列車が各駅停車で運行されていたが、つくばエクスプレス開業に併せ、守谷 - 下館間にて快速列車の運行を開始している。
常総線の快速列車はつくばエクスプレス開業に併せて2005年8月24日から運行を開始した。運転区間は取手 - 下館。
快速列車運行による所要時間短縮で単線区間からの旅客増加には成功したが、大幅な収益増につながる数値ではない。また通過駅を通過する際にポイントの速度制限があり、その都度減速をしている。これを改善するため、2007年度に大宝駅へ行違い設備の新設を行ったほか、2009年度には単線区間各駅の同時進入改良工事が実施された。
つくばエクスプレス開業前は、水海道 - 守谷 - 取手間の利用者は、取手経由でJR常磐線に乗り継ぐルートが圧倒的なシェアであった。そのため常総線の中で最も乗降客数が多い駅は取手駅であり、最盛期には3万人近くの利用者があった(現在は1万6千人ほどである)。輸送密度が最も高い区間も取手 - 西取手間であり、上り列車は取手駅に近づくにつれて車内が混雑し、下り列車は取手駅から遠ざかるほど車内が閑散としていくピラミッド型の通勤路線であった。
現在は混雑区間が取手・守谷到着前の区間へと分散し、常総線の乗車距離が短い利用者の比率が増えたことで、減収の危機に立たされることとなった(ワンマン化・運賃値上げ・快速の設定で水海道以北からの利用者獲得で対策している)。しかしながらつくばエクスプレスの影響は大きく、常総線で最大の乗降客数の駅は守谷駅に移行した。
つくばエクスプレス開業後は、常総線から東京都心へのアクセスは従来の取手経由のJR常磐線ルート・守谷経由のつくばエクスプレスルートの2つとなるが、守谷経由のつくばエクスプレスルートが早い段階で優勢な状況となった。メリットとしては
また朝ラッシュ時間帯の守谷 - 秋葉原間は、各駅停車40分程度・区間快速35分程度と俊足で、取手 - 上野間快速40分・取手始発の千代田線直通列車で都心まで1時間かかるJR常磐線と比較すれば、速達の面で優位なことも特徴に加わる。
JR常磐線においてもつくばエクスプレスの対抗策として、特別快速の新設や中距離列車のグリーン車投入をするも、常総線の利用者には特にアピールポイントにはなっていない。 常総線はJR常磐線からつくばエクスプレスに注視したダイヤ策となり、常総線の快速設定のほかにも、取手始発列車の繰上げ(つくばエクスプレス開業前 5:50 → 開業後 5:00)がある。
常総線の近年の輸送実績を下表に記す。 表中、輸送人員の単位は万人。輸送人員は年度での値。表中、最高値を赤色で、最高値を記録した年度以降の最低値を青色で、最高値を記録した年度以前の最低値を緑色で表記している。
| 年 度 | 輸送実績(乗車人員):万人/年度 | 輸送密度 人/km・1日 |
特 記 事 項 | |||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 通勤定期 | 通学定期 | 定 期 外 | 合 計 | |||
| 1975年(昭和50年) | 398.6 | 226.2 | 337.2 | 962.0 | 5,151 | |
| 1976年(昭和51年) | 411.3 | 207.0 | 328.3 | 946.6 | 4,931 | |
| 1977年(昭和52年) | 413.9 | 198.4 | 345.7 | 958.1 | 4,866 | |
| 1978年(昭和53年) | 422.7 | 192.7 | 336.3 | 951.8 | 4,734 | |
| 1979年(昭和54年) | 429.1 | 179.9 | 347.4 | 956.5 | 4,676 | |
| 1980年(昭和55年) | 445.8 | 181.9 | 357.4 | 985.1 | 4,714 | |
| 1981年(昭和56年) | 453.2 | 183.4 | 346.8 | 983.5 | 4,641 | |
| 1982年(昭和57年) | 467.9 | 177.5 | 351.4 | 996.8 | 4,707 | |
| 1983年(昭和58年) | 479.7 | 172.8 | 350.3 | 1002.8 | 4,702 | |
| 1984年(昭和59年) | 465.3 | 171.5 | 339.1 | 976.0 | 4,518 | |
| 1985年(昭和60年) | 459.6 | 173.5 | 357.0 | 990.1 | 4,563 | |
| 1986年(昭和61年) | 460.6 | 194.7 | 342.1 | 997.4 | 4,600 | |
| 1987年(昭和62年) | 469.1 | 204.8 | 332.8 | 1006.7 | 4,607 | |
| 1988年(昭和63年) | 499.5 | 214.5 | 355.5 | 1069.5 | 4,806 | |
| 1989年(平成元年) | 529.2 | 230.5 | 378.3 | 1138.0 | 5,107 | |
| 1990年(平成2年) | 555.6 | 262.7 | 402.8 | 1221.1 | 5,467 | |
| 1991年(平成3年) | 594.9 | 286.6 | 441.0 | 1322.5 | 5,915 | |
| 1992年(平成4年) | 624.5 | 295.3 | 453.6 | 1373.5 | 6,178 | |
| 1993年(平成5年) | 623.4 | 304.4 | 470.0 | 1397.8 | 6,299 | |
| 1994年(平成6年) | 622.3 | 313.9 | 470.1 | 1406.3 | 6,398 | |
| 1995年(平成7年) | 621.8 | 315.9 | 477.8 | 1415.5 | 6,425 | |
| 1996年(平成8年) | 616.0 | 306.5 | 473.5 | 1396.0 | 6,353 | |
| 1997年(平成9年) | 610.0 | 296.9 | 464.2 | 1371.1 | 6,246 | |
| 1998年(平成10年) | 606.6 | 293.9 | 447.6 | 1348.1 | 6,085 | |
| 1999年(平成11年) | 580.9 | 286.9 | 411.7 | 1279.5 | 5,686 | |
| 2000年(平成12年) | 573.2 | 274.2 | 403.7 | 1251.1 | 5,537 | |
| 2001年(平成13年) | 559.7 | 260.0 | 400.6 | 1220.3 | 5,389 | |
| 2002年(平成14年) | 533.3 | 243.5 | 395.7 | 1172.5 | 5,188 | |
| 2003年(平成15年) | 509.8 | 241.1 | 399.6 | 1150.5 | 5,125 | |
| 2004年(平成16年) | 500.6 | 239.0 | 405.5 | 1145.1 | 5,186 | |
| 2005年(平成17年) | 1094.5 | |||||
| 2006年(平成18年) | 1043.1 | |||||
| 2007年(平成19年) | 1051.9 | |||||
常総線の近年の収入実績を下表に記す。表中、収入の単位は千円。数値は年度での値。表中、最高値を赤色で、最高値を記録した年度以降の最低値を青色で、最高値を記録した年度以前の最低値を緑色で表記している。
| 年 度 | 旅客運賃収入:千円/年度 | 運輸雑収 千円/年度 |
総合計 千円/年度 |
||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 通勤定期 | 通学定期 | 定 期 外 | 手小荷物 | 合 計 | |||
| 1975年(昭和50年) | 540,062 | ←←←← | 599,708 | 8,461 | 1,148,231 | 47,622 | 1,195,853 |
| 1976年(昭和51年) | 662,640 | ←←←← | 723,645 | 9,524 | 1,395,759 | 46,406 | 1,442,215 |
| 1977年(昭和52年) | 670,711 | ←←←← | 746,877 | 10,919 | 1,428,508 | 54,848 | 1,483,357 |
| 1978年(昭和53年) | 782,668 | ←←←← | 867,746 | 8,547 | 1,658,962 | 56,118 | 1,715,081 |
| 1979年(昭和54年) | 809,526 | ←←←← | 886,973 | 9,578 | 1,706,077 | 54,430 | 1,760,507 |
| 1980年(昭和55年) | 817,927 | ←←←← | 879,388 | 7,485 | 1,704,801 | 58,643 | 1,763,445 |
| 1981年(昭和56年) | 910,061 | ←←←← | 963,676 | 4,111 | 1,877,848 | 66,597 | 1,944,446 |
| 1982年(昭和57年) | 968,233 | ←←←← | 985,993 | 2,352 | 1,956,578 | 64,759 | 2,021,336 |
| 1983年(昭和58年) | 1,033,447 | ←←←← | 1,047,359 | 2,157 | 2,082,963 | 68,984 | 2,151,946 |
| 1984年(昭和59年) | 1,047,155 | ←←←← | 1,059,265 | 0 | 2,106,420 | 67,661 | 2,174,080 |
| 1985年(昭和60年) | 1,029,243 | ←←←← | 1,122,603 | 0 | 2,151,846 | 70,832 | 2,222,678 |
| 1986年(昭和61年) | 1,102,092 | ←←←← | 1,101,391 | 0 | 2,203,483 | 70,945 | 2,274,428 |
| 1987年(昭和62年) | 838,327 | 332,689 | 1,101,016 | 0 | 2,272,367 | 113,888 | 2,386,255 |
| 1988年(昭和63年) | 876,393 | 357,710 | 1,143,715 | 0 | 2,377,818 | 113,324 | 2,491,142 |
| 1989年(平成元年) | 935,994 | 382,267 | 1,212,517 | 0 | 2,530,778 | 113,202 | 2,643,980 |
| 1990年(平成2年) | 989,151 | 422,836 | 1,296,960 | 0 | 2,708,947 | 122,323 | 2,831,270 |
| 1991年(平成3年) | 1,074,057 | 456,092 | 1,421,827 | 0 | 2,951,976 | 131,904 | 3,083,880 |
| 1992年(平成4年) | 1,130,253 | 478,368 | 1,465,059 | 0 | 3,073,680 | 128,838 | 3,202,518 |
| 1993年(平成5年) | 1,126,374 | 505,306 | 1,493,693 | 0 | 3,125,373 | 133,877 | 3,259,250 |
| 1994年(平成6年) | 1,127,897 | 530,836 | 1,658,733 | 0 | 3,158,867 | 138,459 | 3,297,326 |
| 1995年(平成7年) | 1,124,677 | 542,215 | 1,511,556 | 0 | 3,178,448 | 143,248 | 3,321,696 |
| 1996年(平成8年) | 1,112,099 | 524,251 | 1,506,540 | 0 | 3,142,890 | 150,927 | 3,293,817 |
| 1997年(平成9年) | 1,102,850 | 513,359 | 1,473,753 | 0 | 3,089,962 | 150,611 | 3,240,573 |
| 1998年(平成10年) | 1,102,455 | 502,545 | 1,402,277 | 0 | 3,007,277 | 150,234 | 3,157,511 |
| 1999年(平成11年) | 1,042,551 | 491,190 | 1,269,213 | 0 | 2,802,954 | 129,523 | 2,932,477 |
| 2000年(平成12年) | 1,026,265 | 474,849 | 1,232,171 | 0 | 2,733,285 | 133,794 | 2,867,079 |
| 2001年(平成13年) | 998,374 | 452,741 | 1,220,060 | 0 | 2,671,175 | 122,032 | 2,793,207 |
| 2002年(平成14年) | 954,639 | 428,706 | 1,205,559 | 0 | 2,588,904 | 115,774 | 2,704,678 |
| 2003年(平成15年) | 925,046 | 430,384 | 1,205,067 | 0 | 2,560,497 | 117,646 | 2,678,143 |
| 2004年(平成16年) | 922,177 | 429,008 | 1,228,856 | 0 | 2,580,041 | 120,864 | 2,700,905 |
| 2005年(平成17年) | |||||||
| 2006年(平成18年) | |||||||
| 2007年(平成19年) | |||||||
運用される車両はすべてワンマン及び快速運転に対応している。取手 - 水海道は全駅に駅員が配置されているため、料金箱や整理券発券機などは設置されていないものの、2005年8月24日のダイヤ改正で水海道以北への直通運用が増加し、水海道 - 下館においては車掌が乗務している。ただし水海道・石下・下妻・下館の駅員配置駅しか停車しない快速列車についてはワンマン運転となっている。その後同年12月10日のダイヤ改正では利用実態に伴い2両編成の水海道以北への直通が減少し、単行列車主体に戻されている。
詳細は「関東鉄道キハ300形気動車」を参照
元国鉄キハ30形気動車。全16両のうち303・3016の2両が在籍。
詳細は「関東鉄道キハ300形気動車」を参照
元国鉄キハ35・36形気動車。全23両のうち351 - 354・358・3511・3518 - 3522の11両が在籍。便所は撤去されている。一部車両はワンマン化改造が実施されている。
詳細は「関東鉄道キハ0形気動車」を参照
元国鉄キハ20系気動車の車体新製車。新潟鐵工所製の001 - 008の8両が在籍。履歴上は新製扱い。後述のキハ310形と形態的に似ているが、側ドアがステンレス化されて窓が大きくなったほか、乗務員室ドア脇の雨樋が埋め込まれ、貫通路に幌が付くなどの違いがあった。前頭部の貫通路は在来車と同じく手摺のみだった。またキハ900形以来久しぶりに行先表示器が前面に取り付けられている。取手駅列車衝突事故後に貫通路脇の手摺の使用をやめ、その代わりとして幌による連結に改造されたため、前面の印象が変わった。さらにワンマン運転に向けてワンマン化改造が施され、各ドア上部にLEDの駅名案内表示器が新設された。新製時から001+002といった固定編成で組成され、半永久連結器での連結を基本とするが、3両編成に組成される場合は非運転台側の連結器を密着自動連結器に交換の上、組成される。
詳細は「関東鉄道キハ0形気動車」を参照
元国鉄キハ16・17形気動車の車体新製車。全8両のうち新潟鐵工所にて車体更新を受けた313 - 318の6両が在籍。履歴上は改造扱い。大栄車両で更新された311と312は既に廃車となっている。客室ドアは新製当初は鋼製の小窓だったが、後にステンレス製の大窓に変更されている。前面上部には当初は行先表示器が設置されておらず、シールドビーム2灯が設置されていたが、後にキハ0形と同様の形態に改造された。また当初は貫通幌による連結を行っていなかったが、キハ0形と同様に幌付きに改造されている。ワンマン化改造に伴い、各ドア上部にLEDの駅名案内表示器が新設された。
詳細は「関東鉄道キハ2100形気動車」を参照
新潟鉄工所製の自社発注車(1993年、1995年 - 1996年)。2101 - 2112の12両。自動空気ブレーキを使用しているため、在来車と併結可。2次車(2105 - 2108)以降はLED式方向幕を装備、側ドアのドアエンジンもコンパクト化されたほか、冷房の吹き出し口の増設や乗務員室扉下にルーバー新設など細部が変更されている。常総線で初めて車いすスペースが設けられた。その後、ワンマン化改造に伴い、各ドア上部にLEDの駅名案内表示器が新設された。
詳細は「関東鉄道キハ2300形気動車」を参照
新潟鉄工所製の自社発注車(2000年 - 2002年)。2301 - 2310の10両。基本仕様は2100形に準ずるが、電気指令式ブレーキを装備しているため、在来の他形式とは併結できない。外観上は運転席側面の小窓の有無で区別できる。その後、ワンマン化改造に伴い、各ドア上部にLEDの駅名案内表示器が新設された。ただし、3次車(2309・2310)は新製時よりワンマン運転対応である。
すべて両運転台のワンマン車両で、車内に料金箱や整理券発券機などを有する。かつては水海道 - 下館の限定運用だったが、つくばエクスプレス開業後に複線区間の守谷まで乗り入れるようになり、ダイヤ改正毎に本数が増加している。
詳細は「関東鉄道キハ300形気動車」を参照
キハ300形(306・3013)をワンマン改造した車両。全4両のうち101・102の2両が在籍。登場時は関東鉄道新標準色だったが、後に車体と社章は常総筑波鉄道時代を再現したものに変更された。
詳細は「関東鉄道キハ2200形気動車」を参照
新潟鐵工所製の自社発注車。2201 - 2204の4両。単線区間の無人駅では前ドア1か所が乗降口となるため、運賃収受をしやすくするため車端部の扉を片開きとし、乗務員室側に寄せている。快速運転対応。
詳細は「関東鉄道キハ2400形気動車」を参照
新潟トランシス製の自社発注車(2004年 - )。2401 - 2406の6両。キハ2200形をベースに、電気指令式ブレーキ化や、保安ブレーキの二重化のほか、新製時より各ドア上部に駅名案内装置を設置した両運転台の車両。快速運転対応。
詳細は「関東鉄道キハ5000形気動車」を参照
新潟トランシス製の自社発注車(2009年~)。5001、5002の2両が在籍。キハ2400形をベースに、新型エンジンや台車、塗装の変更など、従来車と差別化を図った。快速運転対応。
詳細は「関東鉄道DD502形ディーゼル機関車」を参照
日本車輌製の自社発注車。DD502の1両。セミセンターキャブのロッド式ディーゼル機関車。昭和49年の貨物営業廃止後は、取手 - 水海道間の複線化工事に伴う貨車の牽引、下館 - 水海道車両基地間の譲渡車両・新製車両の回送に用いられており、稼働することは少なくなっている。このほか、臨時のイベント列車を牽引するほか、水海道車両基地内での体験乗車などにも用いられている。 関東鉄道グループのロッド式ディーゼル機関車として、他に筑波鉄道にセンターキャブのDD501形(新三菱重工製)、鹿島鉄道にセンターキャブのDD901形(日本車輌製)があった。
キハ42002形からキハ900形はすべて常総筑波鉄道時代に日本車輌製造東京支店で新製された車両である。いずれも「バス窓」で製造された。キハ500・800・900形は製造時からステップは取付けられていなかった。
全駅茨城県に所在。
| 駅名 | 駅間キロ | 累計キロ | 各停 | 快速 | 接続路線 | 線路 | 所在地 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 取手駅 | - | 0.0 | ● | ● | 東日本旅客鉄道:常磐線 | 複線 | 取手市 | |
| 西取手駅 | 1.6 | 1.6 | ● | ● | ||||
| 寺原駅 | 0.5 | 2.1 | ● | ● | ||||
| 新取手駅 | 1.3 | 3.4 | ● | ● | ||||
| 稲戸井駅 | 2.0 | 5.4 | ● | ● | ||||
| 戸頭駅 | 0.9 | 6.3 | ● | ● | ||||
| 南守谷駅 | 1.1 | 7.4 | ● | ● | 守谷市 | |||
| 守谷駅 | 2.2 | 9.6 | ● | ● | 首都圏新都市鉄道:つくばエクスプレス | |||
| 新守谷駅 | 1.8 | 11.4 | ● | | | ||||
| 小絹駅 | 1.6 | 13.0 | ● | | | つくばみらい市 | |||
| 水海道駅 | 4.5 | 17.5 | ● | ● | 常総市 | |||
| 単線 | ||||||||
| 北水海道駅 | 1.8 | 19.3 | ● | | | ||||
| 中妻駅 | 1.6 | 20.9 | ● | | | ||||
| 三妻駅 | 3.0 | 23.9 | ● | | | ||||
| 南石下駅 | 3.3 | 27.2 | ● | | | ||||
| 石下駅 | 1.6 | 28.8 | ● | ● | ||||
| 玉村駅 | 2.2 | 31.0 | ● | | | ||||
| 宗道駅 | 2.0 | 33.0 | ● | | | 下妻市 | |||
| 下妻駅 | 3.1 | 36.1 | ● | ● | ||||
| 大宝駅 | 2.6 | 38.7 | ● | | | ||||
| 騰波ノ江駅 | 2.3 | 41.0 | ● | | | ||||
| 黒子駅 | 2.6 | 43.6 | ● | | | 筑西市 | |||
| 大田郷駅 | 3.7 | 47.3 | ● | | | ||||
| 下館駅 | 3.8 | 51.1 | ● | ● | 東日本旅客鉄道:水戸線 真岡鐵道:真岡線 |
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